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「機能性表示食品制度」の4月1日施行に先立って生活者6,000人に事前実態調査を実施!

2015.04.01

株式会社イード(本社:東京都新宿区 代表取締役 宮川 洋)、株式会社ロイヤリティ マーケティング(本社:東京都渋谷区 代表取締役社長 長谷川 剛)、株式会社シード・プランニング(本社:東京都文京区 代表取締役 梅田 佳夫)は、3社共同で、「機能性表示食品制度についての生活者事前実態調査」を実施いたしました。

【 ガイドライン案公開以降、浸透し始めた「機能性表示食品制度」 】

2015年3月2日に消費者庁よりガイドライン案が公開されてから、「機能性表示制度」は多くのメディアで取り上げられ、生活者に浸透し始めてきています。

当調査は、2015年4月1日に施行される「機能性表示食品制度」の施行前夜として実施した実態調査で、その中で認知状況を確認した結果、〈対象者全体〉では、「聞いたことがあり 内容も知っている」と回答した者は9%、「聞いたことはあるが 内容までは知らない」は37%、「まったく知らない」は半数を超える54%となりました。〈対象者全体〉としてはまだ高いとは言えませんが、施行前の食品の制度であることを考えれば、順調な推移といえます。
また、現在の使用食品別で見ると、〈特定保健用食品の現使用者〉と〈栄養機能食品の現使用者〉は、どちらも認知率が高く、〈内容も知っている+聞いたことはある〉計で共に61%となり、自身の健康に関連した商品を使用している人は、「機能性表示食品制度」についても関心が高いことが伺えます。

施行後となる初夏には「機能性表示食品」が店頭に並び始める予定ですので、認知は更に高まっていくことが予想されます。

【調査設計】

調査方法 Pontaリサーチパネル(*1)を利用したインターネットアンケート
調査期間 2015年3月13日~3月23日
調査対象者 全国 20~60代の男女
有効回収数 6,002(内、「健康食品」(*2)現使用者3,905、未使用者・中止者2,097)

(*1) 
株式会社ロイヤリティ マーケティングが提供するリサーチサービス「Pontaリサーチ」にご登録いただいているPontaリサーチ会員。

(*2)
当調査における「健康食品」の定義は、「サプリなどいわゆる健康食品」の他、保健機能食品にあたる「特定保健用食品」「栄養機能食品」を含めています。

【 注目成分含む60種類以上の認知や利用状況も把握 】

当調査では、各食品別の利用状況や、生活習慣、健康意識などのライフスタイル別に分析をしております。
また、機能性表示食品制度施行に伴い注目されている成分を含む、60種以上の認知/利用状況を把握することができます。さらに、みかんやアサイー、べにふうき等49種の素材の健康イメージも把握しております。

尚、当調査におけるレポートの第1弾は、4月中旬より発売予定です。
※ 早期購入割引もございますので、下記よりお問い合わせください。

<転載・引用に関する注意事項>
※転載・引用の際には、出所として”株式会社イード、株式会社ロイヤリティ マーケティング、株式会社シード・プランニング”及び調査名称の明記をお願い致します。

※データの改変や、出所を明記せずに転載・引用を行う行為は禁止致します。

本件に関する資料